２.メール利用に関する諸注意
利用規則に基づき以下の諸注意を遵守してください。違反者は以後メールシステムを利用できなくなります。
- 他人にメールアドレスを使用させたり、他人のメールアドレスで送信しない。
メールアドレス所持者は他人に自身のメールアドレス、パスワード等を使用させてはいけません。本学では希望者に対してのみ、メールアドレスを交付しています。メールアドレスの交付を受けていない人、忘失・失効により再申請中の人が他人のメールアドレスを利用して送受信することを禁止します。他人を詐称することになります。 また、他人のメールアドレスを第三者に教えてはなりません。必要があれば当事者に通知させてください。特に、まとまった数量のアドレスを名簿を添えて外部に漏らす行為は禁止します。
- 公序良俗に反する発信をしない。
ａ．商用目的での利用禁止 本学のコンピュータ、ネットワーク機器、ネットワークを利用する場合は、たとえ社会的に許される商行為であっても、営利目的での利用は禁止します。特に、マルチ商法（ねずみ講やマルチ商法まがいを含む）は、利益を得ていなくても、勧誘行為自体が法律上、処罰の対象となります。次のようなメールがあなたに届くことがあります。まねしたり、うかつにこの話に乗らないでください。
ｂ．不特定多数の人にダイレクトメール等を送らない。広告など、一方的に送りつけるメールをスパムメールといいます。これらを学内から送信すると、本学のネットワークに過大な負荷がかかり、他の利用者の通信ができなくなります。スパムメールは普通の郵便によるダイレクトメールと違い、受信する側にも接続料金が発生します。受信した機関により本学からのメールがすべて受信拒否される可能性もあり、他の利用者の通信を妨害することにも発展します。
また、幸福の手紙、不幸の手紙やウィルス情報などといって、受け取り先を次々と拡大させる次のようなメールをチェーンメールと呼びます｡親切心のつもりで、「友人にも転送しよう」などとは考えぬことです｡
- 第三者の権利、財産またはプライバシーを侵害するメールは送信しない。
第三者を誹謗中傷するメールは一般社会同様に、事実の有無にかかわらず、名誉毀損として訴訟の対象になります。また法律的には、発信者にその認識がなくても、発信したメールの内容が該当する第三者に恐怖や困惑を感じたさせただけで、恐喝（またはその教唆）の要件は成立し、訴訟の対象となります。不特定多数が加入しているメーリングリストに発信する場合は内容を吟味してください。
さらに、知り得た他人の個人情報（メールアドレス、学生証番号、運転免許証番号、パスポート番号、電話番号、銀行口座番号、住所、家族構成など）を第三者に教えてはなりません。
- 相手の受信容量を超えたメールを送信しない。
多量のメールや、無意味で大容量のファイルを添付したメールを特定の相手に送りつける行為はメールボム（メール爆弾）と呼ばれ、相手の受信機能に障害を与えることになります。もちろん、ネットワークの正常な運営を妨げる行為にも該当します。
- 利用は本学全体の利益を考えて！
スパムメールなどを特定のサーバに大量に送りつけると、相手のサーバ管理者が自衛策のため発信元のドメイン名すべてのメールを遮断する措置をとる場合があります。無関係な利用者に一方的な不利益を押し付ける結果となります。
小冊子（電子メールの使い方）より抜粋
